またあしたみそらでのアクティビティ。桜の花びらを貼り付けて、レイアウトも工夫されて、
趣のある作品が次々と出来上がります。
「われながら上出来やなあ」「家に飾っとこ」とご利用者様の笑顔の桜が満開♪
別のテーブルでは、折り紙を立体的に折り、きれいなチューリップやタンポポが飾られています。
花は人の心を温かく、和ませてくれます。作っていくうちに自然と笑顔になっていくご利用者様。
そばで見守るスタッフにも笑顔がこぼれます。天気も心も晴れやかな一日でした(^^♪
またあしたの仲間たちがふと思いついたことを気ままに発信
今年は、例年より10日ほど遅れたようですが、ようやく梅が咲きました。春はもうそこまでやってきています。そんな晴れ晴れとした季節の訪れですが、なかなか社会の状況は晴れ晴れとしないようです。滋賀県でもコロナが猛威を振るっています。またあしたの各施設でも、スタッフは施設内だけではなく日常生活の中でも、感染予防に神経をすり減らしています。しかし、残念ながら、日々の営みを継続していく中で、人と人との接触を完全に防ぐこともできず、当然ながら感染予防にも限界があります。特に、子供たちから広がる家庭内感染を防ぐことはかなり困難です。滋賀県内の感染者数についても、今のところ高止まりしており、先が見通せない状況です。事業の運営についても、コロナが長期化する中で徐々に影響が出ており、今後の動向を今注視しています。コロナとの共存を主張する論調も多くなってはいますが、高齢者が重症化する割合を考慮するなら、数多く安価で流通する治療薬が開発されていない現段階では時期尚早ではないかと考えています。その一方で、今の状態が長引けば長引くほど、ボディーブローのように事業の運営や見通しに厳しい影響を与えてきます。状況によっては最悪の事態も想定に入れながら、今は目の前に降りかかってくる、想定以上の状況と向き合わざるを得ません。
今しばらく終わりは見えませんが、日々懸命にコロナと戦うスタッフ達と共にご利用いただく皆様に安心してご利用いただけるように、日々積み重ねていきます。
「料理療法」とは
料理活動を行うことで、高齢者にとって身体のリハビリになるだけでなく、やる気や自信を呼びさまし、生活の質(Quality of life:QOL) の向上につながります。単なる家事やレクリエーションとしてだけでなく、音楽療法や園芸療法などのように「非薬物療法」の一つとして療法的な活用が期待できるものであり、これを「料理療法」と命名しました。 「料理療法」とはすなわち、「料理活動を介して心身の障害の機能回復・症状の改善や、情緒の安定、豊かな人間関係の構築と生活の質(QOL)の向上をめざすもの」と定義できます。高齢者、障害者のみならず、健常である成人や子どもまでが対象となり得ますが、今回は特に認知症高齢者を対象としています。また、高齢者の介護予防にも効果的です。
認知症の人も料理が出来るの?
「認知症になっても料理が作れるの?」「包丁なんて危ないのでは?」と不安に思われる方も多いのではないでしょうか。グループホームなどで認知症高齢者と共に料理を作る場面では、長期間料理をしていなくても、包丁の使い方を自然と思い出し、危なげなく使用するようになる人が多いのです。次の手順を示すなど、少し支援をするだけで、認知症の人も様々な料理を作って楽しむことができます。
料理活動の効用とは?
「料理活動」とは、メニューの立案から材料の入手、料理を作る(調理)、配膳、片付けまでの一連の流れを指しています。 「料理活動」は、完成品が目に見えるため、達成感が得られやすく、何より食べる楽しみがあります。高齢者にとっては、生活の中で繰り返されていたなじみのある作業であり、可能な範囲で自分で料理を作ることは、高齢者の生活の自立を保ち、介護予防にも有効なことです。料理を作ること自体、とても楽しい作業ですが、人と一緒に料理を作り、食べる、ということもまた大きな喜びです。 また、多くの工程・作業を含むため、参加者それぞれの能力に応じた「役割」の分担が可能です。このことは、日常生活における「役割」を再認識し、「自信の回復」につながります。このような「役割感」を感じることは、「料理活動」の重要な特徴といえます。特に、これまで長年、家族のために食事作りを担当してきた高齢者にとって、「料理活動」は生活の張り合いにもつながり、その人を生き生きさせる活動になります。 また最近、料理を作ることが脳の前頭前野の働きを活性化することも明らかになっています。「料理活動」による様々な効用は、認知症の行動・心理症状(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia: BPSD)の緩和効果にもつながり、生活の質(QOL)の向上が期待できます。
料理療法とレクリエーションの違いは?
「料理療法」の目的は、参加者個人の目標を達成し、QOLの向上につなげることにあります。そのために、個人のアセスメント(事前評価)を十分に行い、ICF(国際生活機能分類)の考え方に基づいて目標を設定し、それに対応した内容を計画することが大切です。また、実施後は評価を必ず行い、次回の実施内容にフィードバックすることが重要な過程になります。 個人の評価を行うことによって、スタッフは参加者一人ひとりと深くかかわることになり、その人をより理解することへとつながります。それにより、スタッフの観察力やケア技術が向上するという効果もみられます。