インフルエンザが大流行している。厚生労働省が26日発表した全国約5千カ所の定点医療機関から報告された最新の1週間(15~21日)の患者数は、1医療機関あたり51・93人。前週から2倍近くに急増し、警報レベルの30人を大きく上回った。現在の調査方法となった1999年以降で最多という。
厚労省によると、全国の推計の患者数は約283万人で、前週から112万人増えた。年齢別では5~9歳が約59万人と最も多く、10代も約40万人に上った。
都道府県別の定点1医療機関あたりの患者数は、鹿児島が最も多く86・53人。次いで、宮崎84・97人、福岡83・99人、大分82・40人、佐賀69・64人と続く。東京は49・67人、愛知は62・12人、大阪は44・17人だった。計44都府県で警報レベルを超えた。
休校や学年・学級閉鎖をした保育所や幼稚園、小中高校は全国で7536施設に上り、前週の161施設から50倍近くに急増した。
ウイルスは直近の5週間では、2009~10年に新型として流行したA型のH1N1とB型が同程度で全体の8割超を占めた。毎年2~3月に流行するB型が例年より早めに増えている。複数の型のウイルスが同時に流行し、患者数を押し上げているとみられる。
インフルエンザに詳しいけいゆう病院(横浜市)の菅谷憲夫医師は「子どもを中心にB型の感染が広がっているとみられる。今後、大人にも高齢者にも広がる恐れがあり、注意が必要だ」と指摘する。(土肥修一、福地慶太郎) (全文引用:朝日新聞)