いまや、どんな地方に行っても、コンビニの無いところを探すほうが難しくなっている。コンビニの現在の総店舗数は日本全国で５万店を超える。単純に全国のの件数で割ると、一県当たり千店。
かつて地域にあり、その地域の生活を支えていた、町の雑貨屋や商店街などは、このコンビニと郊外型の車でしか行けない大型店舗にとってかわられ、いまや、散々たる状況で、どの商店街もシャッター街となってしまい、地域の荒廃が叫ばれて長い時間が過ぎた。
しかし、今このコンビニが、社会インフラとして地域の生活を変えつつある。
コンビニ大手、セブンイレブンジャパンは２０１４年新たに１６００店もの新規の出店を計画している。これは、特に人口が集中している大都市圏で、日常の買い物などに不便をしている高齢者層や働く女性などの需要に応え、またそれと共に、店舗に頻繁に来店することが難しい高齢者向けにを宅配サービスを拡大する計画で、若者層を中心の顧客層をより幅広いものに広げてきている。
当然コンビニの展開する然宅配サービスであれば、配食サービスの一層の拡充や、今後、安否確認のサービスなどが考えられ、コンビニを核とした地域づくりが一層進む可能性もある。地域の既存店をその強力な競争力で淘汰したコンビニは、新たな価値を見出し、重要な地域資源になりつつあるのではないだろうか。
今後、迎える超高齢化社会で　その果たす役割は小さくなく、コンビニから始まる地域コミュニティーが、かつて、どの町にもあった商店を核としてそこに人が集まり、新たなコミュニケーションが生まれ、緩やかなコミュニｔティーに発展していく、こういった地域の再構築が始まるのではないかと、期待が膨らんでいる。
東北の震災の後、地域のコンビニはいち早く店舗を開け、避難されている皆さんの空腹やをいやし、空腹をいやした後は、その日常を支えてきた。そのことの示している事実はとても意味のあることだと感じている。