町内会やボランティア活動に積極的な高齢者ほど認知症になりにくい――。そんな分析を、早稲田大などの研究グループがまとめた。会長や世話役などの役職を務める人ほど発症するリスクが低く、社会参加が認知症の予防につながっている可能性があるという。

愛知県の６５歳以上の高齢者で、２００３年時点で介護を必要としない状態だった約１万４千人の生活習慣や健康状態などを１０年間追跡したデータを分析した。調査開始時点で町内会や消防団、趣味の会などの地域活動に参加していた人は約７４００人で、うち半数近くが役職を務めていた。

調査の期間中、認知症と診断されたのは約２千人。地域活動に参加していた６５～７４歳の高齢者が認知症になるリスクは、年齢や就労状況などの違いを差し引いても、参加していなかった人より２５％低かった。さらに会長などの役職を務めていた人は、役職なしで活動に参加していた人に比べ、発症リスクが１９％低かった。分析した早稲田大大学院の根本裕太さん（運動疫学）は「退職後の比較的若いうちから地域活動に積極的に取り組むことが健康づくりにつながるのではないか」と話す。（川村剛志）（朝日新聞　全文引用）